日本野球協議会

「野球普及振興活動状況調査2018」
~2017年活動事業調査結果報告~


 プロとアマで構成する日本野球協議会の普及・振興委員会では、同協議会に参加するプロ・アマの各団体及び加盟団体や支部団体、チーム等に対して「野球普及振興状況活動調査」を実施しています。このたび、これら調査対象の野球関係団体が2017年に全国で行った普及振興活動について、2018年に調査を行い、その調査結果を公開することといたしました。
 日本野球協議会では、本調査結果を元に野球界協働での効果的な施策を講じ、たくさんの人々が野球に親しみやすい環境づくりに尽力して参ります。

「野球普及振興活動状況調査2018」~2017年実施事業~ 調査報告概要

• 調査目的 各団体が行う野球普及振興活動の実態を統計的に把握することで、より多くの人々に野球に親しむ機会を効果的に提供する施策を検討し、野球界協働での普及振興活動の増進を図り、もって競技人口の維持・拡大に資することを目的とする
• 対象期間 2017年1月1日~12月31日に行われた各団体における普及振興活動
• 対象団体 日本野球協議会に参加するプロ・アマ中央団体、加盟団体、支部団体、チーム

▼調査対象団体名
日本野球連盟、全日本大学野球連盟、日本高等学校野球連盟、
全日本軟式野球連盟、日本リトルリーグ野球協会、日本少年野球連盟、
日本リトルシニア中学硬式野球協会、全日本少年硬式野球連盟、
日本ポニーベースボール協会、九州硬式野球協会、日本中学生野球連盟、
全日本女子野球連盟
日本野球機構、日本プロ野球選手会、全国野球振興会(日本プロ野球OBクラブ)、
日本プロ野球名球会、世界少年野球推進財団、日本独立リーグ野球機構、
日本女子プロ野球機構
• 対象事業 各団体が実施する野球普及振興事業
• 調査票 【調査票Ⅰ】=イベントごとに参加者が異なる事業(参加者の継続性なし)
【調査票Ⅱ】=特定人物に対して一定期間繰返し行われる事業(参加者の継続性なし)
※スクール事業など
• 調査期間 2018年5月1日〜9月30日
• 調査主管 日本野球協議会 普及・振興委員会



[留意点]

  • 本調査は、日本野球協議会が発足した2016年にトライアルとして1回目の調査が実施されています。今回の調査報告の中では、一部前回の調査結果を用いた比較分析を行っています
  •  本調査は、上記対象団体に対して行いましたが、アマチュア団体においては支部団体、チームの末端まで調査が行き渡らない都道府県が散見されました。実際には、今回の調査で集約しきれていない活動が数多く行われているものと推察されます。本調査は、回答のあったものを集計・分析したものであり、全国で行われている全ての普及振興活動の情報を網羅した数値ではないことをご承知おきください




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